もし、あなたの腰痛の原因が「椎間板ヘルニア」や、「脊柱管狭窄症」、「坐骨神経痛」、「すべり症」などの症状を抱えているのなら、いくらカイロプラクティックに通っても、効果が期待出来る訳ではなく、厚生省が通知しているように、逆に悪化する可能性もあるということを知っておいて下さい。

各都道府県衛生担当部（局）長あて厚生省健康政策局医事課長通知（平成3年6月28日 医事第58号）において以下のように指導され、また危険性も指摘されている。

1.    禁忌対象疾患の認識

    カイロプラクティック療法の対象とすることが適当でない疾患としては、一般には腫瘍性、出血性、感染性疾患、リュウマチ、筋萎縮性疾患、心疾患等とされているが、このほか徒手調整の手技によって症状を悪化しうる頻度の高い疾患、例えば、椎間板ヘルニア、後縦靭帯骨化症、変形性脊椎症、脊柱管狭窄症、骨粗しょう症、環軸椎亜脱臼、不安定脊椎、側彎症、二分脊椎症、脊椎すべり症などと明確な診断がなされているものについては、カイロプラクティック療法の対象とすることは適当ではないこと。

2.    一部の危険な手技の禁止

    カイロプラクティック療法の手技には様々なものがあり、中には危険な手技が含まれているが、とりわけ頸椎に対する急激な回転伸展操作を加えるスラスト法は、患者の身体に損傷を加える危険が大きいため、こうした危険の高い行為は禁止する必要があること。

3.    適切な医療受療の遅延防止

    長期間あるいは頻回のカイロプラクティック療法による施術によっても症状が増悪する場合はもとより、腰痛等の症状が軽減、消失しない場合には、滞在的に器質的疾患を有している可能性があるので、施術を中止して速やかに医療機関において精査を受けること。

4.    誇大広告の規制

    カイロプラクティック療法に関して行われている誇大広告、とりわけがんの治癒等医学的有効性をうたった広告については、あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師等に関する法律第十二条の二第二項において準用する第七条第一項または医療法（昭和二十三年法律第二百五号）第六十九条第一項に基づく規制の対象となるものであること。